ELEFOOT ELEFOOT ELEFOOT

エレフット

# Elefoot

昨今地盤支持力確認の重要性が認識されてきており、基礎地盤の支持力を確認する方法として、
平板載荷試験が一般的でした。しかし平板載荷試験は比較的、費用や時間などのコスト面が非常にかかり、
実際に実施するにあたり様々な問題が生じてしまいます。

そのため、小規模工事や急ぎの工事では、支持力試験を実施することができず、目視による支持力の推定を
行っているというケースが多く見られております。しかし近年では「施工の効率化」と「工事の品質低下防止」
が現場で求められており、本試験機(エレフット)は「時間短縮」と「費用削減」の目的とした様々な現場で
導入されている、期待の試験です。

弊社では、簡易支持力試験機「エレフット」を活用した地盤の支持力試験を出張で行っております。
ぜひお気軽にお問い合わせください。

製品について

# Products

製品概要

エレフット製品概要
名称 簡易支持力試験機「ELEFOOT」(エレフット)
高さ 49.8cm
最大幅 67.0cm
重量 約8.0kg
試験方法 直接載荷試験
※荷重制御方式の段階式載荷を採用しており、反力として体重を利用します。
判定方法 試験より得られる載荷圧力の「載荷圧力〜沈下量」曲線から設計で
考慮している極限支持力度の有無を判定します。

製品の特徴

エレフット製品の特徴
試験目的 極限支持力の確認
載荷板直径 16mm、25mm、30mm、40mm、50mm
反力 測定者の体重など
測定回数 一箇所あたり10回以上
試験時間 一箇所あたり30分程度
試験結果 載荷圧力〜沈下量曲線

測定について

# Measurement

測定方法

①試験地盤面を整形し、三脚を水平に固定する。
②反力を載せる(写真参照)
③データ計測およびデータシート記入
④載荷圧力ー沈下曲線を作成
⑤計測結果の考察

試験データの計測

簡易支持力試験を行う際は、圧力ポンプで所定の圧力(0.025Mpa刻み)をかけます。
所定の圧力を維持している状態で、沈下量計測目盛を読み、データシートに記入します。
以上の作業を最大荷重に相当する圧力まで繰り返し行います。
また、測定回数は一箇所あたり10回以上とすることで、より精度の良い結果を求めることができます。

よくあるご質問

# FAQ
Q.国交省のNETS-Vについて教えて下さい。
エレフットは国交省の新技術情報提供システム(NETIS)に登録されており、更に事後評価を受けて「活用促進技術(優れている技術を全国に普及することが有益と判断される技術)」となっています。 発注者は発注時に特記仕様書で技術を指定する(発注者指定型等)ことにより活用に努めています。更に総合評価方式では請負者が技術提案した場合は高く評価するようになっています。 詳しくは国交省のホームページ「活用促進技術」を参照して下さい。
Q.平板載荷試験の補完機について教えて下さい。
エレフットは「平板載荷試験の補完機」としてNETISに登録されています。補完機とは一言で言って支持力確認の「事前調査機器」です。 床掘時において大型機械が入れないとか、日数や費用をかけられない、更に複数箇所の確認が難しい等の場合に事前にエレフットによる地盤確認を行い、 その結果から他の地盤調査を行うか否かを判断することです。一般的には重要構造物以外はこの事前調査(試験)で終了する場合が殆どです。 (会計検査等にも多くのデータが提出されています。) 今まで何の確認も行っていない現場を先ず簡易法による調査(試験)をすることから始まります。
Q.今後は「支持力確認を重視する」と言われていますがその傾向を教えて下さい。
大きな流れは3つあります。一つ目に国や自治体が最新版で設けている「土木工事共通仕様書内」に『設計図書に示す支持力が得られない場合』とあること、 二つ目も最新版の「道路土工内の擁壁工指針他」で支持力重視を掲げており、中でも擁壁工指針21Pには「…施工段階で確認…」などの指針が記載されています。 (これは正に「請負者による確認」を意味しています。) 三つ目は前二項を会計検査時に「支持力値を示しましたか」更に「施工段階でどのように確認されましたか」等を発注者に問いかけて支持力確認の徹底を図っています。 (この傾向はH24年度から急増しています。)これも「簡易法による確認技術(エレフットやキャスポル)が生まれたことによるものではないかとおっしゃる方がいます。」 他に支持力不足によるトラブル発生も多く見受けられることも原因のようです。今後は「掘れば確認が当たり前」となるようです。
Q.エレフットを技術提案すれば加点されるのでしょうか。
発注事業所や担当者によって評価差がありますが、最近の傾向としては国交省に準じた加点評価をする事業所が増えています。 また、発注者は簡易法による支持力確認を拡大定着化することを目的に加点評価を基本にしている方もいます。 請負者に定着(一般化)すれば必須化となり加点評価は難しくなるかもしれません。何れにしても早く導入されるほうがメリットは多いと思います。
Q.「工期短縮(収益向上)」になると聞いていますが…。
平板載荷試験は専門家によるほぼ1日かけての試験となります。試験依頼から結果報告までに3~5日要します。 エレフットは人の手で行えることから、費用も然ることながら、わずか30分で結果が得られ次工程に移れます。 もし、支持力不足のときは更にその場で掘削して硬い層を探し出し、さらなる工期短縮(収益向上)となります。
Q.掘削後、時間経過による地盤の変位を捉え、発注者に提案すれば好評価になる場合があると聞きましたが。
はい、外注する平板載荷試験では、試験時点での支持力の有無は判りますが掘削後、時間経過による変位は捉えられません。 地盤変位は全国で多くあります(静岡(伊東)などでは4~5時間で大きく変化/平板載荷試験は行えない。広島の土砂災害現場では1~2日で変位)。 エレフットの試験は変位する地盤に対して掘削後すぐと構造物構築時の二度の試験によって地盤変位(硬軟・軟硬)を捉えます。 これは現場責任者や発注者において変位を知ることで安全性を高め自信を持って工事を進めることができます。
Q.昔は俗に言う小型構造物(ブロック積、重力式、逆T、もたれ、BOX、U水路等)の支持力確認は「行わないのが通例」でしたが、今は変わったのですか。
はい、大きく変化しています。大地震の被災地の構造物倒壊や、構造物の沈下や、転倒の現場が多くあることや、簡易(エレフットやキャスポルなど)試験が可能になったことにより全ての構造物構築時に「掘れば支持力確認」となっています。 これらは改訂道路土工の各指針などに記載されています。
Q.今後の発注者は支持力確認を必須としますか。
「共通仕様書」「道路土工」「会検」「構造物のトラブル発生」「技術提案を高評価(重視)」「簡易法の開発」更に「安全・安心な公共工事」等の流れがあり、更に発注機関の関係者からも「今後は請負者による確認が当たり前になる」と聞こえて来ます。
Q.床掘検査時に支持力データを提出する自治体があると聞いたのですが…。
はい、複数箇所の支持力データを要望する自治体、更に自主的にデータを提出すれば加点評価をする自治体(担当者)は増えています。(提出しないと請負者はマイナス点となる場合もあるようです。)
Q.国交省及び地方自治体がH27年度から連携して「技術提案」の評価をUPさせていると聞いたのですが…。
国交省の今回の発表は、総合評価において三点の注目点があります。一点目は工事成績(技術提案)を従来の約2倍の加点評価すること、 二点目は一点目と逆に工事実績を半分の評価に下げること、三点目は今まで国と地方自治体が別々の評価基準で行っていたものを、 今後は情報交換して共有すること、以上三点ですが一層技術提案力が問われることになりました。
Q.エレフットの採用実績を教えて下さい。
国及び地方自治体全国(北海道から九州まで)で活用され始めています。 土木構造物以外にも、民間の建築確認、更にクレーンの支持力確認や交通看板の支持力確認、風力発電の基礎、トンネル内の支保工の確認、改良後の確認など多岐に亘り活用されています。(詳しくは実績概要があります。)
Q.全国で支持力不足のトラブル例がありましたら教えて下さい。
数多くありますが、逆T 2ヶ所、テールアルメ2ヶ所、重力式7~8ヶ所、L型3ヶ所、ブロック積5ヶ所位、自由勾配2ヶ所、BOX沈下3~4ヶ所など多く見ています。 大半は発注者または請負者が静かに直しています。しかし一部では大きく争う姿もあります。この様な事がないように、発注者も請負者も、支持力値を簡易法によって確認する方が増えました。 まさに「共通仕様書」や「道路土工」(擁壁工指針)の文言を実行されています。
Q.エレフットの効用を教えて下さい。
土木系も農林系も、ほぼ全ての発注者、全ての工事に提案することができます。 それは全ての工事が加点対象となるということです。更に、工期短縮、無駄な費用削減などにより収益向上に繋がります。 加えて、技術者の地盤知識の向上にもなります。今後、多くの箇所を早く確認することは、益々要求されてきます。
Q.エレフットの技術提案評価が大幅にアップしたと聞いたが・・・。
はい、平成27年度より国土交通省は従来の評価基準を大幅に変更しています。改正点は大きく分けて3つあります。 一つは技術提案評価を従来の約2倍の評価点にする。二つ目は工事実績を逆に半分の評価点にする。三つ目は国と地方 自治体の評価基準に乖離があることから、評価基準を揃え、評価情報を共有化することにしました。したがってエレフットを技 術提案すれば、県、市、町など発注者や企業の大小には関係なく高評価を受けることになります。この機会に積極的な提 案をして下さい。 余談ですが高齢化、福祉、防衛予算などが増える中、建設予算は減額となり更に、従来の作る土木から直す土木に移行す る状況の中で、企業規模に関係なく、提案をしない業者を意図的に減らす方向だと業界関係者から教えて頂きました。 (ここまで読み取る人がどれだけいるか。請負業者には注意が必要です。)
Q.横浜のマンションで支持力不足から傾き、大問題になっていることが公共工事に飛び火して公共工事に於いても支持力確認が厳しくなると言われる方がいますが。
はい、エレフットの普及に努めている関係もあって急に各地から、「支持力確認は需要だ」、「土木はどのように確認しているのか」、更に「エレフットが良いのでは」の声が沸きあがってきています。 簡便法による支持力確認が出来るようになった今、請負者が責任を持って工事過程での構造物の支持力確認を行うことが必須化すると感じています。